情報商材にありがちな返金保証の注意点②内容を吟味せずに購入

情報商材に限らず、インターネットの情報は玉石混交。
残念なことに、大半は「石」の価値でしかない情報で溢れている状態です。

情報商材の中でも、返金を求める方が多いのは、投資や副業系のジャンルと言われています。
「誰もが」「簡単に」「高収入」が得られるのであれば、世の中は、大多数の高額納税者で占められることになるでしょう。

ここでは、情報商材にありがちな返金保証の注意点②「内容を吟味せずに購入」を解説します。

返金保証がある⇒とりあえずやってみよう!はNG

情報商材では、「返金保証」を前面に出すことで、ユーザーの購買意欲を刺激する意図が込められています。
返金保証がある⇒とりあえずやってみよう!という思考に導くことが目的です。

情報商材を購入する目的が、「収入を得る」「利益を出す」ことであったとします。一方、返金保証は「後からお金が戻ってくる」ということです。どことなく悪くない条件のように感じるかもしれません。

ただし、返金保証が仮にあったとしても、損失分の補填をしてもらえるわけではありません。何よりもそれまでに費やした時間が、二度と戻ることはないでしょう。

その情報商材が魅力的に映ったとしても、自身でそのノウハウが活かせるのか?再現できるのか?ということを優先したほうが良いかと思われます。

そのためにも、情報商材の内容をきちんと吟味し、できれば他の情報商材とも比較してみるなど、正しい情報を得るためのアクションを起こしてください。

投資であれば最低限、銀行の預金金利。副業ならば最低時給はチェックしておきたいところです。